TCFD・TNFD
コミュニケーション
TCFDやTNFDなどイニシアチブによって、財務に関するリスクの検討と対応、情報開示が求められる時代です。
グリーンプラスでは、TCFDやTNFDの具体的な4項目の検討と評価軸の策定に、定量的で第三者検証に耐えうるプランを提供する、長年のノウハウがあります。
企業は、C(気候変動)やN(自然資源)が、自社の財務業績にプラスまたはマイナスに、どのように影響を与える可能性があるか、また逆に気候変動や自然資源に企業が、プラスまたはマイナスに、どのように影響を与える可能性があるかを開示しないと、ESG的な観点から資金繰りができなくなる時代になりました。
世界経済フォーラム(外部リンク)では、期間ごとの重大なグローバルリスクとして、今後2年は「異常気象」、2~5年後は「気候変動への適応(あるいは対応)の失敗」、5~10年後はこれらに加え「生物多様性の喪失」「天然資源危機」「人為的な環境災害」をトップに掲げています。
今後は「自社の存続に関わる気候変動対策や自然資本の保全活動をどのようにしていくか」を、株主や投資家に対して、下記4項目に渡り開示していかなくてはいけません。
- ガバナンス:どのような体制で検討し、それを企業経営に反映しているか
- 戦略:短期・中期・長期にわたり、企業経営にどのように影響を与えるか。またそれについてどう考えたか
- リスクマネジメント:気候変動のリスクについて、どのように特定、評価し、またそれを低減しようとしているか
- 指標と目標:リスクと機会の評価について、どのような指標を用いて判断し、目標への進捗度を評価しているか
TCFDとTNFDの共通点と相違点
TCFDとTNFDのアプローチはほぼ同様です。ガバナンス、戦略、リスクマネジメント、指標と目標の4項目での開示推奨も同じです。 異なる点は、C(気候変動)はロケーションに関わらず地球全体でGHG排出量で測定できるのに対して、N(自然資源)では生態系と生物多様性が異なるためロケーションを重視する点です。
そのためTNFDでは企業向けLEAPアプローチを策定しています。企業が自然との接点を発見し(Locate)依存と影響を診断し(Evaluate)リスクと機会を評価し(Assessment)開示への対応を準備する(Prepare)の4段階から構成されます。
グリーンプラスの特長・強み
当社のビジネスドメインは、正にTCFDやTNFDの目標といえる「ストック(自然資本)を食いつぶさずフロー(社会の便益)を創出していくこと」に特化しています。
- 温室効果ガスの算定や森林のCO2吸収量の算定はISO準拠の検証機関による厳しい第三者評価を取得しています。
- これらの算定では、各種原単位・温室効果ガスインベントリ項目・CO2トン・金額まで様々な数値の単位変換を行い、定量的にレポートします。
- 必要に応じて、グリーンプラスの業務提携先である、コミュニケーション・プロモーションに精通した博報堂DYグループの読売広告社と、森林・地球環境につながりの深いグリーンプラスで業務提携をしています。
グリーンプラスの提供メニュー
- 国内森林及び森林吸収J-クレジットの活用コンサルティング
- LEAPアプローチにおける拠点の生物多様性評価(陸・海)
- LEAPアプローチにおける拠点の生物多様性の回復コンサルティング(陸・海)
- IR報告書・CSR報告書の作成・コンテンツ提案・第三者意見表明
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自然資本を維持しながらフローを創出するTCFD・TNFD戦略の策定にご活用下さい。