次世代エコ技術の最近のブログ記事

 2010年度の省エネルギーの見える化システム市場は、前年比2.1倍の637億5,100万円に急拡大する見通しと矢野経済研究所が発表しました。

 同市場は、システムの本格導入や海外輸出が始まる2011年度をピークに、2012年度から2015年度まで毎年110%以上の成長率で拡大し、2015年度には1,200億円規模に成長す ると予測しています。

EVリーフ.jpg 日産自動車株式会社(本社:神奈川県横浜市西区 社長:カルロス ゴーン)は、本年4月1日より国内で予約を開始した「日産リーフ」が、この度、わずか2ヵ月で2010年度の販売目標台数の6,000台に達したと発表しました。米国での予約台数は13,000台ということです。

 パナソニックは、今年4月より、同社のCO2削減のノウハウを活用し、工場の省エネに必要な技術・設備・人材・資金を包括的に提供する省エネ支援サービスを開始しました。工場や事業場における省エネへのニーズが高まる中、同社はこれまで培ってきたCO2削減ノウハウをベースに「工場まるごと省エネ」を推進し、2012年には60億円の販売を目指すそうです。
 京都大学の北川宏教授と九州大学などの研究チームは、CO2や水素などの気体分子を吸収できる膜の開発に成功したそうです。金属と有機物からなる格子状の膜で、工場などで大量に排出されるCO2を原料として再利用しアルコールなどを合成できるとのこと。企業と組んで5年後を目標に実用的な技術に改良するようです。
 東京都立産業技術研究センター(東京都北区、片岡正俊理事長)は、漆と間伐材のみを原料とした100%バイオマスの成形材料を開発しました。
 鉄鋼業界が生産工程で排出される温室効果ガスのCO2を抜本的に減らす技術の開発に向け、本格的に動き出しました。国内製造業でCO2排出量が最も多いものの、現在の技術では削減余地が乏しく、技術革新で成長と地球温暖化対策の両立を図りたい考えです。
 大林組とNECは3月29日、秋に完成予定の大林組技術研究所新本館に、RFIDタグによるハンズフリーでの入退管理・在席情報を活用した省エネシステムを構築すると発表しました。
 東京工科大学は6日、デザイン学部と医療保健学部、日本工学院専門学校の新校舎が、環境省の「省エネ照明デザインモデル事業」に採択されたと発表しました。
 造船各社が相次いで省エネ・環境性能を高めた船の開発に乗り出すそうです。ユニバーサル造船(川崎市幸区)は4月から推進効率の高い船の開発に着手し、2012年度までに燃費を現在比25%削減するとのこと。
 新潟県は7日、十日町市の松之山温泉でバイナリー地熱発電設備を設置した実証研究が行われると発表しました。
GREEN PLUS
Creative Commons License
このブログはクリエイティブ・コモンズでライセンスされています。

このアーカイブについて

このページには、過去に書かれたブログ記事のうち次世代エコ技術カテゴリに属しているものが含まれています。

前のカテゴリは国連です。

次のカテゴリは社会団体活動です。

最近のコンテンツはインデックスページで見られます。過去に書かれたものはアーカイブのページで見られます。

EUA OTC価格

過去30日動向(EUR/t)

EUA OTC prices last 30 days

環境ブログ

環境ブログランキングに参加しています。よろしければクリックご協力お願いします。