大京・東急不など環境に配慮した分譲マンション続々と

manshon.jpg 省エネルギーやCO2排出削減など、環境に配慮した分譲マンションが続々と登場している。価格は割高だが、光熱費を抑制できるなど居住者にもメリットがあるためだ。マンション市場が低迷する中で"環境"はどこまで消費者を引き付けられるのか。

≪都市で導入相次ぐ≫
大京は5月下旬、横浜市青葉区で販売を開始する「ザ・ライオンズたまプラーザ美しが丘」(全39戸)に住戸内の消費電力量を計測し表示する仕組みを導入する。住戸内ネットワークにつながる電力計モニターを東芝と共同開発。部屋ごとにいつどれだけ消費したかを可視化する。断熱材や複層ガラスによる高断熱、高気密に加え、住戸内の風の流れや温熱環境を予測して建物を設計し自然の力を生かした暮らしが可能になる。

三井不動産レジデンシャル(東京都中央区)は昨年、CO2排出量を表示する家庭用ガス給湯リモコン「セーブアースディスプレイ」を東京ガスと共同開発し導入を始めた。ガス給湯器で使用するガスや湯の消費量の表示のほか、電力測定ユニットを分電盤に設置することで家庭で消費する電力、ガス、水の95%を把握できるという。エネルギー消費状況を可視化することで、5%〜15%の省エネ効果が期待できる。これまでに都内で完成した3棟に導入し、今後も都内で供給する分譲マンションに積極的に取り入れていく。

東急不動産も、東京都文京区の名園「六義園」の隣接地に建設している「ブランズ六義園」に、CO2の排出削減状況を表示する仕組みを同社のマンションとしては初めて導入する。このほか、2枚のガラスの間に空気層を設け保温性を高める複層ガラス「Low−E複層ガラス」や「全熱交換型24時間換気」「オール電化」「エコキュート」など省エネ設備を導入。CO2排出量をマンション全体で年間約40トン削減する。総戸数40戸のうち、5月1日からの第2期販売を前に9割方契約のめどが立った。今後首都圏で供給するマンション全戸を環境配慮型とする方針だ。省エネはマンション購入の一番の決め手にはならないとされるが、各社の期待は大きい。

≪「買い時」後押し≫
低迷が続くマンション市場だが、モデルルームへの来場者が増えるなど好材料もある。24日に長谷工アーベストがまとめた「顧客満足度調査」では、モデルルーム来場者のうち「買い時」と回答した人が「買い時だと思わない」という回答を2年ぶりに上回った。不動産経済研究所の調査でも、3月は首都圏の契約率が78・3%で好調の基準となる70%を7カ月ぶりに上回った。「実際に住んでから実感できるメリットは大きい」(三井不動産)「購入意欲を後押ししている」(東急不動産)との期待を背景に、環境配慮型マンションは今後も一段と増えそうだ。 【フジサンケイビジネスi】

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